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効果的なABテストの使い方

ABテストの効果が期待できるページやコンテンツにはどのようなものがあるでしょうか。
また、自社サイト以外のABテストはどのように行えばよいのでしょうか。
CVR改善のチャンスを逃さないよう、様々なケースを考えてみましょう。

LP(ランディングページ)でABテストを行う

ABテストの代表的な使用例と言えばLPを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。

入り込んできたユーザーをページ内で商品訴求まで読ませる必要があるLPでは、1ページあたりのコンテンツ量が膨大になりがちです。

ABテストを実施する際も、実際にどこがコンバージョンに繋がっているのか、複数要素を掛け合わせて検証するのが難しいため、本来は1ヵ所ずつおこなう必要があります。

単純なABテストツールでは難しい比較検証も、多変量テストを用いることで効率化できるため、検討してみるとよいでしょう。

また、同じターゲットでの検証にならないように、比較するテストパターンはなるべく同じ条件下での検証が有効とされていますが、アクセス数にも注意が必要です

特に多変量テストなど1度に複数パターンの組み合わせを検証したい場合などは、テスト対象が少なすぎると統計的に信憑性の高い結果を得るのが難しくなるため、一定数の数字が見込める上で配分する必要があります。

広告でABテストを行う

ABテストはリスティング広告や広告バナー画像等の比較にも有効なテストです。

ユーザーに気が付かれやすく、アクセスも稼ぎやすいのでテストデータ自体は集まりやすいですが、あまり複雑なテストには向いていません。

クリックされる広告であるために、特に第一印象(目を引く内容か)に気を付ける必要があり、単純なABテストの出し分けで十分効果が得られる場合も多いでしょう。

広告でABテストを行う際には、テストの目的を明確にし、なぜそうなったのかの仮説をしっかりと立てるとよいでしょう。仮説がしっかりしていると、色やフォント、大きさ、テキストなどのアイデアも出しやすくなります。

掲載運用費も考慮すると、細かい箇所を複数回テストするというよりも、優先度の高い大きな変更から試してみる方が費用対効果を実感できるでしょう。

自社のWEBサイトでABテストを行う

自社のWEBサイトにABテストを実施することで、ユーザーは何をサイトに求めているのか、会社が望むユーザーリアクションを得るにはどうしたらいいのかなど、客観的な目線に立ってサイトを見直すことができます。

自社コンテンツのアピールは自社がよく分かっている、と勘違いされてしまう方も多いですが、自分発信でコンテンツを掲載してしまうと、「本当にユーザーが知りたい情報」の優先度や配置を見失いがちです。あくまでユーザー行動の中から最適化を図ることで、真のCVR改善につながります。

サイト内でも特に効果の上がりやすい箇所からテストを行うのが効果的で、特にトップページからテストを実施することで、キャッチやサイト紹介文、メインビジュアルなどのパターンを作成し比較したり、各下層カテゴリへの導線設計に問題は無いかなどを優先的にチェックできます。

例えばサイトを訪問して最初に目に入るメインビジュアルは、サイトだけでなく会社の印象も大きく左右するため、特にユーザーの反応が気になるところです。

ECサイトでABテストを行う

ECサイトでは各商品ページでユーザーに商品情報を提供し、購入してもらうことを目的にしています。
トップページからユーザーが任意に欲しい商品を検索したり、おすすめされたものを辿って商品ページに向かう導線や、あるいは特定の商品を検索して直接商品ページに遷移して購入を検討する場合もあるでしょう。

さらには、会員か非会員かで行動パターンが変わったり、非会員の場合は購入と併せて会員登録への導線設計なども考慮する必要があります。

要となる商品ページの印象が悪いと購買意欲も低下してしまいますので、見た目はもちろん購入のしやすさ、ストレスフリーな導線もABテストによって検証したいところ。

トップページから人気商品ページに、もしくはカテゴリから、あるいは特集ページからと、ページによってほしいリアクションが異なりますので、それぞれに合わせたゴール設定をすることが重要です。

LPでABテストを成功させるためのポイント

LPでユーザーに期待する行動を促すためには、しっかりとABテストを実施して分析を重ねる必要があります。より効果的なFVやCTAボタン、コピーなどにブラッシュアップできると、CVRの改善が期待できるでしょう。

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まとめ

ABテストツールは、WEBサイトの改善点を客観的に洗い出し、「ユーザーの本音」を教えてくれる便利なツールです。

手動で行ったり、簡易的な機能でカバーできるケースもありますが、LPや広告、自社サイト、ECサイトとさまざまなページに対応できる柔軟性があるツールを選ぶことで、社内リソースをかけずに効率的に改善の根拠となるデータを得ることができます。

目的やポイントをしっかりと押さえて、自社に合ったツールを選ぶようにしましょう。

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